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最近オンラインゲーム市場が世間の注目を集めているようだ。それも、SNS の中で遊ぶ「ソーシャルゲーム」が急成長しているという。

「ソーシャルゲーム」は SNS サイト内で遊ぶことができるので、これまでオンラインゲームにあまり縁のなかったユーザーを取り込んでいるのかもしれない。

そこで、インターネットコムと goo リサーチでは、「ソーシャルゲーム」に関する調査を行ってみた。

調査対象は、全国10代～60代以上のインターネットユーザー1,077人。男女比は男性53.6％、女性46.4％、年齢別は10代16.6％、20代18.0％、30代21.3％、40代16.1％、50代15.9％、60代以上12.2％。

調査の結果、全体1,077人のうちの58.0％（625人）が SNS サイトに登録しており、さらにその625人のうちの42.1％（263人）が、過去1年以内に「ソーシャルゲーム」でプレイしたことがあるか、現在プレイ中である、と回答した。
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japan.internet.com(http://japan.internet.com/) より引用

ゲームによっては、アイテムを買わないと有利に進めないものもある。

そのステージにまでプレイヤーを引き込むことが出来れば、おおよそ

4人に１人が課金をしてくれるという計算ができる。

ただし、それは参考程度。これを信じてゲームの課金ポイントを設定

してしまうと、ドツボにハマると思う。課金してアイテムを買わないと

進めないとわかった途端、離れるプレイヤーもいる。そういうユーザーが

どういう行動をとるか、考えるとわかる話。

課金しないと難度は高くなるがクリアできる、課金してアイテムを買うと

ある程度は楽にクリアできる程度のレベルだといいのだけど、課金しないと

不利になってしまうバランスのゲームがあるのも事実。そういうゲームは

すぐにプレイヤーが離れちゃうから、上のアンケート結果のような割合での

課金はされないだろう。

認めたくないものだな・・・

そんなセリフが浮かんだのは、私だけでしょうか。

Yahoo!オークションの中に、官公庁オークションというメニューがありました。

官公庁オークションとは、インターネット公売や公有財産売却など、各行政機関による行政手続きの一部をインターネット上で実施するオークションのこと。

○インターネット公売
　各行政機関が税金などの滞納者から差し押さえた財産を、国税徴収法などにのっとって売却する手続きの一手段。落札された物件の買受代金が、 滞納者の未納税金などの支払いにあてられる

○公有財産売却
各行政機関が所有している財産を、地方自治法などにのっとって売却する手続きの一手段。
落札された物件の売払代金が、実施行政機関の歳入になる

写真でしか見られないのが残念（官公庁によっては、出品物を確認できる日があるようです）
ですが、本当にいろんなものがあるんだなぁ、、、、と思うぐらいバラエティに富んでいます。

大きいものだと、「取りに来られる方」という条件がつくので、必然的に入札者が限定されて
しまうと思います。写真を見る限りですが、「う〜ん、、、、」とうなってしまうものも、、、

その中で、ちょっと気になるものがありました。何かはひ・み・つ（笑）

たぶん入札者はいるでしょうけど、やってみないとわからない。

ということで、登録してみました。

商品によっては、保証金が必要です。出品ページに保証金の有無が掲載されており、

その商品に入札する意思がある場合は、参加申し込み時に保証金の支払い手続きを

する必要があります。この保証金は、落札時には落札価格から相殺され、落札できな

かった場合は引き落としされません。

さて、落札できるでしょうか。

今シーズンから、志賀高原のリフト券にSKILINEが導入されました。

SKILINEとは？
http://www.skiline.cc/home#jp

リフトの利用状況が記録され、滑り終わった後にパソコンやスマートフォンから
その日のリフト乗車回数、滑走キロ数が表示されるというもの。また、ランキング
形式で他のユーザーと競うこともできる。

志賀高原では、SKILINEを使ったキャンペーンを実施していて、
・達成者全員に達成証をメールで送信
・上位10名様に賞状を進呈
・上位100名様から抽選で1組2名様にドイツ旅行をプレゼント
・上位1,000名様にはもれなく志賀高原オリジナルＴシャツをプレゼント
・上位1,001名様以下から抽選でミニオリジナルグッズをプレゼント
となっている。

http://www.skiline.cc/competition/mini_crossover_shigakogen_2012/info

今は個人戦なんだけど、今後は団体戦というのも出てくるのではないかと思われる。
他のスキー場は志賀高原の様子を見て、という感じだろうけど、導入スキー場が増えれば

・スキー場対抗の滑走距離バトル
・個人対抗の複数スキー場滑走バトル
・ソーシャルゲームとリンクした滑走距離・滑走日数バトル

などなど、様々なイベントが出てきそう。

更に、コロプラなどの位置登録ゲームや公共交通機関とリンクさせることで、今までスキーに興味のなかった層やスキーに行くきっかけがなかった層を動かせる可能性もある。スキー場とコロプラの期間限定イベントなんてありそうだし、公共交通機関がスキー場ごとの専用列車乗車で限定カードを配布するイベントがあったら面白いかな。

それ以外の使い方として、SKILINEの情報を利用して情報のグループ公開機能をつけて、自分の仲間が今どのあたりにいるかを確認できる（といっても、どのリフトを使ったか、ぐらいしかわからないと思うが）機能があっても便利かもしれない。

世界中のSKILINEが共同で何かイベントをできれば、外国からのお客さんを呼ぶこともできそう。

まだ導入されているスキー場が少ないのがネックだけど、いろいろ楽しいことができそうなSKILINEでした。

どうやら、首都圏の一部で詐欺電話が多発しているようです。
私の友人の家にも、親族をカタる輩から電話があったとtwitterで教えてもらいました。

そんな時の対処方法です。

１）電話の内容を信じない。携帯電話の番号を知っていたら、あなたの知っている親族の携帯電話に電話してみる。「この番号は使われていない」と言われなければ、携帯電話の番号変更はウソ。
２）電話がかかってきたら、「そういえば、＊＊さん（親族の名前）の息子さん、そろそろ誕生日だよね？プレゼント、何がいい？」と聞いてみる。息子がいないのにプレゼントの内容を答えるようであれば、ウソ。息子も娘もいるようであれば、孫の誕生日プレゼントを聞いてみるのもいい。
３）事故を起こした直後に示談が成立することは、まずない。示談の話が出たら疑ったほうがいい。
４）お金の話が出て「代理人が今から取りに行く」という話が出たら、「本人が免許証を持って来い。そうでなければ、お金は貸さない！」と言う。この場合、詐欺であれば本人が出向くことはないし、免許証を持参することも無理。

つまらない詐欺話には、気を付けましょうね。